違反への罰則

法的罰則を受ける可能性があるケース

著作権に関しては正直なところ甘く、そういった動画をあげている投稿者がYouTubeでの広告収入目的ではない事が大多数の為、見つかり次第削除されることで事態は収束します。
また、保育施設や学校などでの不特定多数の個人情報（主に顔）が含まれている場合も、うつされている本人がその動画の削除を求める事で終わり、法律的に訴えるケースは今のところはありません。
もし、訴えられることがあったとしても訴訟者に甚大な被害があると認定されない限り、大掛かりな裁判になることはありません。しかし、これこそが順守すべきコンプライアンス＝社会的ルールなのです。
反対のケースでは、何気なくアップした基本化粧品の使い方の動画が、いつの間にかネット広告に無断で使われておりそれに対して使用会社に問い合わせたところ明確な返答がないままネット広告が削除されていたという事例もあります。

社会的制裁が一番怖い

動画をアップする際に理解しておきたいことは、その動画は誰でも手順を踏めば簡単にダウンロードできるという事です。
つまり、削除をした動画でも世界中の誰かがその動画をPCにダウンロードしていれば、自分の望まない場所で公開される可能性があります。
また、自分の作った動画は他人に他のSNSを通して公開されることもあります。
こういった経緯から、社会的コンプライスに反した動画はYouTubeから削除しても永遠に他人の目にさらされることになります。こういった炎上動画は、撮影場所の特定から被写体の個人情報までもがコメント欄にて晒されることになります。
自分が面白いからと言って動画をあげても、必ずしも社会全体が賛同するわけではありません。YouTubeのコメント欄や他のSNSを使って批判をされる事の無いような動画をあげる事を念頭に置きましょう。